動画制作・映像制作は様々なプロモーション活動の中で必ず必要になるコンテンツです。
映像制作会社や動画制作会社にコンテンツ制作をお願いするときにいくつかのポイントを押さえておくと、円滑に制作業務を進めていくことが可能になります。
筆者は、メディア業界で映像制作・動画制作を15年以上続けてきました。
映画館で使用されるデジタルシネマパッケージ事業の立ち上げを行ったり、デジタルサイネージ事業で多くの経験をしてきています。
本記事では、映像業界や広告業界に入って業界の勉強を始めた人向けに映像制作・動画制作会社を選ぶポイントについて解説していきます。
また、本記事はエンジニア向けではなく、コンテンツ制作案件を進めることになった業務担当者向けに書いているので、なるべく専門用語は使用しないようにしています。
映像制作と動画制作の違い
「映像制作」と「動画制作」は、同じ意味を表しているように感じますが明確に違いを分けている方が多くいます。
しかもやっかいなのが、この２つの用語について人によって名詞と意味が逆になっていることが多いです。
なので、ここで書くことについてもあくまでも筆者の主観によるもので、人によってはその人の言葉の定義に合わせてしまったほうが面倒くさくないというのが実際のところです。
映像業界では、自分でオリジナルの言葉や読み方を生み出してその解釈をそのまま他の人間に教えていくと子が多いので、「現場にや人に合わせて言葉の意味を変えていく」ほうが良いでしょう。
それでは、簡単に映像制作と動画制作の違いについて簡単に解説します。
主に映画、テレビ向けのコンテンツ制作や・Web広告・CMなどを制作するときに使用する言葉
映像制作というと主に実写主体のコンテンツを制作するときに使うことが多いですね。
主にアニメーションを制作するときに使用する。YouTubeなどにおいては実写主体でも動画制作を多用する人も多い
動画制作はこのような感じです。
おそらくこの辺りは年代や利用するプラットフォームによって呼び方に違いが出てきています。
なので、この２つの用語については、厳密に意味を分けて使うよりは、その時に関わる人たちに合わせて利用していけば良いと考えています。
動画・映像制作会社は大手の方が良いのか？
動画や映像の制作は、一般的に企画から完成納品まで多くの工程を辿ります。
動画・映像制作会社を新たに選ばないといけない状況が起きている時でも、すでにどの媒体に映像を発信していくのかは決まっていると思います。
動画・映像制作のどのパートを得意としているか
制作会社を選ぶポイントは、どのパートを得意としているかが１つのポイントになります。
実際によくあるのが、動画・映像制作を請け負っている会社でも、本業は映像制作に関連した業務を行っている会社でコンテンツ制作そのものは自社に機能として持っていない会社が多くあります。
この場合、動画や映像制作をお願いすると、そこから外注となるのでかなりのコスト増を招く可能性があります。
企画と制作管理を得意としている会社なのか、撮影舞台や編集・エディターなどを有している会社なのか、動画･映像制作の工程を覚えておき、お願いしようとしている会社に対してどのパートが自社機能で、どのパートが外部委託になるのかよく確認をしましょう。
大手の制作会社にお願いする場合
日本においては、企画からコンテンツ構成をこなし撮影から完パケ納品までの機能を内部に有している会社はそれほど多くありません。
また、コンテンツの制作規模が小さくても大手の場合は設備維持費が大きいのでどうしても高額な費用になりがちです。
そのかわり、長年各パートのプロフェッショナルが在席しているので、技術的に新しい試みを強いなければ制作進行の途中で大きなトラブルになることはそれほど多くはありません。
自分が持つ予算が大手にお願いする費用感と合うかどうかは都度見積もりをお願いしてみましょう。
映像･動画制作の相場
現在、動画や映像制作の費用感は掴むことが難しいのが現状です。
中小制作会社の方が費用が高くなることもあれば、大手のほうが費用が低いこともあります。
これは、企画案から仮見積もりをするときの前提条件が少し（制作日数１日でも違えば）でも違えば費用が大きく変化してしまうからです。
しかし、最近の動向としては制作会社に勤めていた優秀なクリエイターやディレクター職の人間が独立して、それほど高い費用でなくてもすごくクオリティーの高い作品が作れるようになったということもあります。
高い費用でないというのは、スタジオの維持費であるとか様々な固定費分の違いを指します。
そのような人たちは、Webで自分を認知してもらうプロモーション能力にそもそも長けているので、YouTubeなどの検索で
メインキーワード 「動画制作」 or 「映像制作」
＋
サブキーワード「 CM」 or「 PV」 or「 求人動画」
＋
アクセントキーワード 「音楽」 or「 飲食店」 or「 美容院 」
などのキーワードで検索すると、独立した新進気鋭のクリエイターの動画がたくさん出てきます。
映像や動画の制作ソフトや流れは覚えておいた方が良い
コンテンツ制作の進行を担当するようになったら、やはり最低限の制作知識は覚えておいた方が良いです。
お願いした先が直接コンテンツを制作しているクリエイターの方や、大手の制作会社で各パートの技術者が調整する場合はいいのですが、
動画･映像制作の進行において、制作を受託した会社の窓口担当が動画･映像制作に詳しい人間とは限らないのが現状です。
この場合、ある程度自分でも制作工程や制作している媒体の用語を理解しておかないと、カタカナ言葉を並べられて制作過程の細かい部分をうやむやにされることが多いです。
動画･映像制作は、出来上がってしまってからの修正は互いに多くの労力を伴います。
あとから修正が始まってくると必ず始まるのが「修正したいけど予算が出ない」発注者と「修正したくない」受託社の攻防です。
こうなってしまっては、良い作品を仕上げていくことは難しくなってきます。
そうならないためにも、お願いをする側としても最低限の制作知識は備えておく方が無難です。
動画制作･映像制作の契約書
契約書については、実際のところは受託側が用意することが多いと思います。
大手制作会社の場合は多くの経験や実績があるぶん、契約書がしっかりしている物が多いのですが、注意すべきポイントがあります。
映像･動画制作のお願いをしているのに、あまりコンテンツ制作に内容が一致しない業務委託契約書が出てきた場合にはもう一度よく考えましょう。
動画制作の実績が多くあれば、動画･映像制作のリスクを押さえた契約書になっているはずですが、たまにお願いをする内容と一致しない文言ばかりの契約書が送られてくるときがあります。
いざ契約段階になって、契約書の中身で躓くと大切な時間を失ってしまうことも考えられるので、契約書についてはポイントを押さえた内容の契約書を作成しておきましょう。
あとで色々なことが起きて予期せぬ費用が掛かるよりは、契約書の作成費用の方が安く済みます。
動画･映像制作を学ぶ
動画･映像制作は技術よりの書籍が多いので、中々制作進行業務に特化した書籍などは少ないのが現状です。
YouTubeで学ぶ
今、映像制作の始め方や作り方は、多くのクリエイターがYouTubeで発信しています。
YouTubeを使えばすぐに勉強はできてしまうので、1日に少しでも勉強するのがお薦めです。
イベントで学ぶ
セミナーで学ぶなら、Unityが主催していUnite TokyoやAdobe MAXなどにいくと、最新の映像技術や映像コンテンツが次にどんなプラットフォームで使われていくのかなどの最新情報が入手できるのでお薦めです。
Unite TokyoやAdobe MAXは、過去のアーカイブ動画をWebでみることができるのでとても参考になります。
その他にも、Inter BEEなどのイベントにいってみるもの良いと思います。
書籍で学ぶ
筆者が独立する前に勤めていた会社では、JPPA（一般社団法人 日本ポストプロダクション協会）の資格取得を営業部や制作進行担当の方も取得するようにしていました。
実際に筆者自身も、JPPA(一般社団法人 日本ポストプロダクション協会) の認定資格で、映像音響技術者（2007年７月1日取得）を持っています。
とはいえ、資格取得までしなくても、関連協会が発行している書籍で、充分に制作業界で使用する用語や単語についてのボキャブラリーは身に付くと考えています。
まとめ｜動画･映像制作会社は実績や参考動画を公開しているところへ
動画･映像制作会社を選ぶコツとしては
- 公開している実績やプロモーション動画を確認する
- 受託社が内部で行う部分と外部に委託する部分を把握する
の２点を重要な部分として検討することが大事です。
また、コンテンツの媒体によってその分野に強い会社を選ぶことはそれほど難しくありません。
プロモーションなどに長けている制作会社を探したければ、WebやYouTubeでのプロモーションがうまい会社やクリエイターは、そもそも該当するプラットフォームをうまく使っているので検索すればすぐに出てきます。
また、最近では「スキルマーケット」市場でもクオリティーの高い動画･映像制作をリーズナブルな価格で提供しているクリエイターが多く出てきました。
「検索」を駆使して長く付き合っていける動画･映像制作会社が見つかれば幸いです。
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