給料が上がらない時の対処法を分かりやすく解説

給料が上がらないときの対処法を解説

会社でもの凄い頑張って業務をこなしているのに給料って中々上がらないですよね。

多くの会社で設定されている年1回の定期昇給も、ベースになる基本給が低いと規定によっては10年同じ会社に勤めていてもほとんど変わらない場合もあります。

超大手は別だと思いますが、ほとんどの企業では社員の給料が上がるようには設定されていません。

本記事では、なぜ給料が上がらないのかと、どうすれば給料を上げることができるのかを解説していきます。

昇給率は大体決まっている

昇給率は大体決まっている

業績は別として、給料が長い間中々上がらない体制ができる多くの理由として、基本給に対して昇給率を決めているパターンです。

大体2%前後で設定されていて、業績や人事評価でこのあたりを前後するような感じです。

現在の給料(月額の支給額面)が200,000円だとして、平均的な昇給率2%でざっくり計算してみましょう。

昇給を反映した給料(月額)

2年目 204,000円(初昇給)

3年目 208,080円

4年目 212,200円

5年目 216,400円

6年目 220,800円

7年目 225,200円

8年目 229,700円

9年目 234,300円

10年目 239,000円

11年目 243,700円

12年目 248,600円

13年目 253,600円

14年目 258700円

15年目 263,800円

16年目 269,100円

17年目 274,500円

18年目 280,000円

19年目 285,600円

20年目 291,300円

ざっくり計算をしましたが、10 年勤めて月収ベースで約4万円、年収ベースで約50万円の収入アップです。

20年勤めて、10 年勤めて月収ベースで約9万円、年収ベースで約100万円の収入アップです。

20年勤めても年収が100万円しか上がらないというのは厳しいですが、結構これは現実的な数字です。

社員の見えないところで手間が掛かっている

社員の見えないところで手間が掛かっている

なぜ定期昇給を年1回で設定しているところが多いのでしょうか。

その理由は、社員の給料を上げるには様々な手間が掛かるからです。

社員の昇給をする裏側では、昇給を考慮した税金や保険料を始めに多くの手間がかかります。

また、人件費の総額が計算できないと、企業の年次予算を組み立てて業績を予測することができません。

できません。というよりか本当はリアルタイムに計算はできるツールがあるのですが、そこに費用をかけてツールを導入して常に正確な数字を得ようとする会社が少ないのが現状です。

営業利益を出しておきたいのが本音

営業利益を出しておきたいのが本音

当然のごとく経営者は、黒字のほうが良いと考えます。

そして、その金額の調整方法について自分なりのポリシーが出来ています。

実際にはそんな簡単ではないのですが、簡単に言ってしまうと

  1. 内部留保で少しでも現預金を積み上げておきたい
  2. 余剰利益分は経営者としての自分に分配したい
  3. 従業員自体への給与支払いよりも福利厚生を充実させたい

などなど、いろんなポリシーが出来てきます。

経営について語る会社の役員達

また、ある程度の従業員数がいて、安定して年間の収支予測をすることが難しい会社の場合は、思い切った昇給をすることはできません。

例えば、従業員が20人いる、従業員1人あたりの昇給が月2,000円だとしても

2000 x 12 x 20 = 480,000円の人件費増になります。

正確にはこの他にも、社会保険料などの会社負担分なども増えていくので、これが毎年累積的に積み上がっていく形になります。

あなたの会社は業績公開はちゃんとされていますか?

勤めている会社が株式会社の場合には、決算報告書の開示義務があります。

中小企業の場合は貸借対照表だけの開示でいいので、もしかしたら損益計算書までは出していないかもしれないですが、会社の財政状態をある程度知ることは可能です。

勉強のためにも「日経テレコン」などで調べてみると勉強になります。

でも、そこまでしなくても会社の空気感で当事者は分かると思います…。

好き嫌いは結構ある

好感度を表している画像

経営者も管理職の方も人間です。

正直、好き嫌いで変動が出てきます。

中小企業で会社のオーナー兼代表の場合、特にその傾向が出てきます。

システムで業績と評価が透明化されているところは、あまりこういう事はないと思いますが、中々そのような会社は多くないのが現実です。

また、会社の業績が良くなっても、基本的に個人業績が重視されている場合は大きな昇給がないのが現実です。

収入を上げるための選択肢

収入を上げるためのアイデアを考える

先ほど書いたのは基本給ベースの話なので、昇給や賞与については別の話になります。

けれど、年齢が若いうちに収入はどんどん上げていきたいのが本音ですよね。

収入を上げていくための選択肢は大きく3つに分かれます。

収入を上げる選択肢
  1. 副業を始めるという選択肢
  2. 転職をするという選択肢
  3. 起業を準備する選択肢

副業を始めるという選択肢

会社の給料以外で収入を上げるには、手元にあるお金を運用して利益を上げるか他の収入口を獲得するしかありません。

時間はかかりますが、1年しっかりやれば先述した昇給額よりも収入が増える可能性が高い副業を下記の記事で解説しています。

副業の実学で本業よりも稼ぐようにする機会を掴む

現在勤めている会社の副業規定を確認する必要がありますが、自分でコントロールできる収入口を増やすことは、これからの重要課題になっていきます。

副業でオススメのビジネスを分かりやすく解説

転職をするという選択肢

正直、大きく年収を上げるのであれば転職が1番早い方法です。

転職によって年収が50万上がるだけでも10年分のショートカットが可能です。

ただし、無条件で年収だけを上げることは難しいので、現状のスキルに加えて+1のスキルを身に付けてから転職に挑戦した方が可能性は広がります。

そのために、筆者は自分のWebメディアを持つことを薦めています。

自分でWebメディアを持つと、収入増にも繋がるしwebスキル、調査のためのマーケティングスキル、ライティングスキルなど、多くのスキルアップを獲得することが可能になります。

● 転職活動のためのブログ開設【ブログが有名になったらそのまま独立も有り】

転職活動を始める前にやることについても記事にしましたので、参考になれば幸いです。

転職活動を始める時にやることを分かりやすく解説

起業を準備する選択肢

Webメディアを立ち上げてうまく人気ブログになっていった場合、もしかしたら起業して独立できるかもしれませんね。

Webメディアを持つと様々な出会いがあります。

なので、『人気ブログ』とまでいかなくても、何かのテーマ特化ブログを運営していると、機会を多く手に入れることが可能になります。

● 起業アイデアを成功させるためのコンテンツビジネスモデルを解説!【保存版】

持っているスキルによっては業務委託形式で現在よりも大きな報酬で複数の企業を手伝うことになる可能性も充分にあります。

実は、日本は起業する人にとって心強い応援をしてくれる制度があります。

最近は、起業してVCやCVCから資金調達をして事業資金を調達する方法が賑わっています。

しかし、それ以外にも日本政策金融公庫創業融資を活用することで、無担保・無保証で起業のための資金を準備して起業することも可能です。

補足|できるだけ早くやっておいた方がいいこと

アイデアや考えを具現化するために準備する

多くの収入を得たければ、とにかく早いうちにWebメディアを運営したりしてWebスキルを習得し、自分の得意なことや経験してきた職能レベルを上げていき、転職をするか独立するのが早道です。

特にプログラミングができればかなり実現性があります。

現在はNoCode(ノーコード)と言ってプログラミングができなくてもアプリを作る環境だって手に入れることが可能です。

準備する機材だってノートPCが1台。やるものによってはスマホ1台でも可能です。

Webスキル x 得意なこと(好きなこと)x 積み上げ年数

の威力は本当にすごいです。

早く始めて損することは全くありません。

最初は大変かもしれませんが、収入アップのために何とか頑張っていきましょう。

会社に依存しない生き方を実現する方法
ABOUT US
ユニコブログの執筆者である小林玲王奈のアイコン
小林 玲王奈ユニコーンコンサルティング株式会社 代表取締役

放送業界や映画業界で映像制作や新規事業の立ち上げを中心に16年間働いて2019年に独立。2020年1月にユニコーンコンサルティング株式会社を設立しました。現在は、国内・海外向けのWebメディアを複数サイト運営しながら、経営コンサルタントとして数社の技術顧問、及び複数の教育機関で特別講義をおこなったり、Web講演をしています。|BBT経営塾(旧:大前経営塾)第10期生 卒塾

当ブログの運営者情報は下記のページから確認できます。

運営者のプロフィール詳細